松永総研

北浜の虎と呼ばれた男

天然ゴム市場パート3

 NYダウの電子取引は、55ドル高付近まで上昇しております。ドル円は、今朝から50銭ほど円安に進み、110.2円付近で推移しております。上海総合株価指数は、14時ごろに0.5%高まで上昇しましたが、その後失速し、それに追随して資源銘柄の多くも失速しました。上海ゴムは。。。。。。。。。。。。。。この続きは、会員の皆様に限定してメールにてお送りしております。
無料メール情報会員の申し込みはココをクリックして申し込んでください

トランプ・ラリーの行方

  トランプ大統領から明日26日に税制改革に関する発表が行われる予定です。明日の発表では、法人税が現行の35%から15%への引き下げ、所得税率の上限を33%へ引き下げ、不動産税や代替えミニマム税の廃止などが発表される見通しです。ムニューシン米財務長官は、「税制改革などにより米経済は、3%超の経済成長が可能。」と指摘しております。しかし、減税ばかりの発表で、税制改革の発表とはならないとの見方も多いようです。

 オバマケア代替え案が頓挫して歳出削減がなかなか進まない間に、減税による歳入削減ばかりトランプ大統領が述べれば、「歳出削減の頓挫&減税による歳入削減=財政赤字の大幅増加」となり、米議会からの反発を買うことも予想されます。しかも、トランプ大統領に対するハネムーン期間が今週29日までとなることから、来週からトランプ・バッシングが強まりそうです。それにより、トランプ・ラリーで上昇を続けた銘柄への利益確定の動きが加速する可能性もあります。

天然ゴム市場パート2

 NYダウの電子取引は、今朝から40ドルほど上昇しました。日経平均株価も今朝から158円ほど上昇しました。そうしたリスクオンの流れを受けて、ドル円も今朝から40銭ほど円安に進みました。上海総合株価指数は、寄り付き直後に一時0.4%安まで下落しましたが、その後、プラス転換となり、0.4%高で前場を終えました。昨日までの7営業日で5%幅ほど大きく下落しただけに、さすがに中国株に対する下値警戒が高まってきたようです。

 上海ゴムは、今朝から0.3%高付近で小動きを続けておりましたが、11時ごろから上げ足が強まり、一時2.1%高まで上昇し、1.3%高で取引を終えました。これで、。。。。。。。。。。。。。。この続きは、会員の皆様に限定してメールにてお送りしております。
無料メール情報会員の申し込みはココをクリックして申し込んでください

天然ゴム市場「国際天然ゴム協議会(ITRC)加盟3ヵ国の今後の計画」

 上海ゴムは、0.4%高で寄り付き、10:05時点で0.2%高となり、昨日15:15比で1.2%高の水準です。本日の中国の資源銘柄は、高安まちまちな値動きです。タイの天然ゴム政策委員会は、ゴム業界の安定を目指して、年間100億バーツの融資プログラムを1年間延長することを決議しました。そして、国際天然ゴム協議会(ITRC)も先週末に会合を開催し、IRTC加盟3カ国(タイ、インドネシア、マレーシア)による輸出削減策の検討が始まりました。今後のITRCの計画としては、。。。。。。。。。。。。。。この続きは、会員の皆様に限定してメールにてお送りしております。
無料メール情報会員の申し込みはココをクリックして申し込んでください


東京ゴムの60分足2

投資家ポジション

 

※チャートの情報提供元は(株)エムサーフです。チャートの著作権は、(株)エムサーフに帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、株式会社エムサーフは一切の責任を負いません。


原油市場

 昨夜のNYダウは、216ドル高の2万763ドルとなりました。フランス選挙の結果やトランプ大統領が税制改革の骨格を26日に発表する予定であることなどが好感されました。ドル円は、昨日15:15比で60銭の円高です。NY原油の電子取引は、昨夜一時49.0ドルまで下落し、現在は49.3ドル付近で推移しております。ロシア政府関係者からの「協調減産の期限が切れれば、ロシアの石油会社は産油量を拡大する用意がある。」という報道に原油市場が圧迫されたようです。OPEC諸国が協調減産に前向きな姿勢を示している反面、OPEC非加盟国の協調減産への足並みが乱れているようです。。。。。。。。。。。。。。この続きは、会員の皆様に限定してメールにてお送りしております。
無料メール情報会員の申し込みはココをクリックして申し込んでください


東京原油の日足
東京原油の日足
NY原油の日足
NY原油の日足

 

※チャートの情報提供元は(株)エムサーフです。チャートの著作権は、(株)エムサーフに帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、株式会社エムサーフは一切の責任を負いません。


18日天然ゴム市場パート5「そろそろ買い場到来か?」

下記のコメントは、先週18日に配布しました過去記事です。参考にどうぞ。



4月18日

天然ゴム市場パート5「そろそろ買い場到来か?」

 NYダウの電子取引は、14時ごろに20ドル高付近まで上昇しましたが、16:20ごろからマイナス転換となり、現在は30ドル安付近で推移しております。それにより少しリスクオフの流れとなり、ドル円が108.8円付近まで円高に進みました。昨夜のNYダウが183円高と大幅上昇しているだけに、その反動により現在の電子取引で小幅下落となっているようです。鉄鋼関連銘柄が2日連続で大幅安となり、それを受けてオーストラリアなど資源国の株式も下落を余儀なくされました。また、中国株が2日連続で大きく下落し、それにより中国関連銘柄も圧迫されました。

 中国政府は4月5日、河北省に新たな経済特区(雄安新区)を設置することを発表し、それに経済特区関連銘柄が大きく反応しました。それにより経済特区関連銘柄の多くが4月5日から12日にかけて急騰を続けました。それを受けて投機の加熱が警戒され、経済特区関連銘柄の多くが13日から取引停止となりました。そして、経済特区関連銘柄が昨日から取引再開されましたが、上海証券取引所が、「経済特区関連銘柄の投機的取引を注視し、必要なら規制を強化する。」という方針を示したことで、経済特区関連銘柄が次々とストップ安となりました。昨日から取引が開始された華夏幸福基業や渤海水産、河北宣化工程機械、巨力索具、中化岩土集団などの経済特区関連銘柄は、値幅制限いっぱいとなる10%安となりました。それにより中国株が2日連続で大幅下落となりました。そうした流れに圧迫され、本日の中国の資源銘柄も全面安となりました。

 4月5日から12日にかけて経済特区関連銘柄が急騰を続けたことや、13日から取引停止となっていた経済特区関連銘柄が昨日から取引再開されると2日連続で急落し、そうした流れが鉄鋼関連銘柄や上海ゴムなどの中国の資源銘柄に大きな影響を与えることになったようです。経済特区関連銘柄の下落が一巡すると、中国の資源銘柄が再び上昇に転じる可能性もあります。

  中国当局は、深圳や上海・浦東を建設したのと同様に、河北省に「雄安新区」を創設することを発表しました。それにより、不動産の買い手が現地へ殺到し、高速道路が停滞したということも伝えられました。国営の新華社通信が、「習近平国家主席が主導する今回の動きを千年の大計と位置付け、今後1000年にわたって中国の経済成長に力を与える歴史的で画期的なものだ。」と伝えたことを受けて、同経済圏への建設関連の投資熱が高まったようです。それに対して中国当局が投機規制の監視を強めましたので、経済特区関連銘柄への投機の加熱がいったんは沈静化しました。しかし、河北省に「雄安新区」を創設するためには、鉄などの資源材が大量に必要となります。そして、中国住宅都市農村建設省は本日、低所得者向け公営賃貸住宅200万戸を年内に建設する計画を発表しました。公営賃貸住宅200万戸を年内に建設するためにも鉄などの資源材が大量に必要となります。それにより規制強化を警戒した経済特区関連銘柄への売りが一巡すれば、中国の資源銘柄が再び上昇トレンドを形成する可能性も高まりそうです。そうした意味でも、そろそろ東京ゴムへの買いを考えるべきかもしれません。


みんコモコラムアワード2015
ColumnAward 2015特別賞

「特別賞」を受賞しました

詳細はこちら
重要事項
通常取引を始めるにあたって
スマートCXを始めるにあたって
重要事項説明
取引開始基準
契約締結前交付書面
金融商品取引法に基づく開示
勧誘方針
個人情報保護法
反社会勢力へ対する基本方針
免責事項
*掲載される情報はサンワード貿易株式会社(以下弊社)が信頼できると判断した情報源をもとに弊社が作成・表示したものですが、その内容及び情報の正確性、完全性、適時性について、弊社は保証を行なっておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
*弊社が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
*本ブログに掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
*本ブログは、投資された資金がその価値を維持または増大を保証するものではなく、本ブログに基づいて投資を行った結果、お客様に何らかの損害が発生した場合でも、弊社は、理由のいかんを問わず、責任を負いません。
*投資対象および銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
以上の点をご了承の上、ご利用ください
最新記事