松永総研

北浜の虎と呼ばれた男

ゴム市場パート4「15円下がる可能性と67円上がる可能性」

 東京ゴム市場における下値見通しと上値見通しはどのようになっているのでしょうか。東京ゴムは、10月3日に173円80銭の安値を付け、この1ヵ月半で安値から約34円上昇しました。シンガポールゴムRSS3号も10月2日に5年ぶりとなる安値を記録し、その後上昇しております。タイの現物価格(ハジャイのRSS3号)も10月3日に5年ぶりの安値を記録し、その後上昇しております。世界的に天然ゴム価格が10月3日付近でほぼ5年ぶりの安値をつけ、その後上昇トレンドに転じた要因は、10月2日にインドネシア政府が提案した「キロ=150セントの最低販売価格設定案」に生産国の多くが賛同したからでしょう。昨日のシンガポールゴムRSS3号が162セントですから、仮に150セントにまで下落すれば、シンガポールゴムが約7.4%下落する計算になります。現在の東京ゴムが205円付近で推移していることから、シンガポールゴムがキロ=150セントにまで下落すれば、東京ゴムが約15円(7.4%)下落する計算となります。現在値から東京ゴムが15円下がる可能性もあるのであれば、問題となるのが東京ゴムのボラティリティーではないでしょうか。

 東京ゴムの今年後半での高値と安値の差は約42円です。今年前半なら約75円、昨年前半なら約107円、昨年後半なら約55円、一昨年前半なら約80円、一昨年後半なら約130円ですから、過去3年間平均では、半年間で約82円の高値と安値の差が生じた計算になります。こうした平均的な半年間での変動幅を考えると、今後半年間で東京ゴムが15円下がる可能性もあるとするならば、「平均的な半年間での変動幅の82円-15円(下がる可能性)=67円(上がる可能性)」となる計算も出来るのかもしれません。もし、東京ゴムが今後半年間で「15円下がる可能性と67円上がる可能性」があるのであれば、今後の東京ゴム市場に対する方針にそれほど迷いも生じないのではないでしょうか。


東京ゴムの週足
東京ゴムの週足

情報提供 : (株)インベステック
※本画面に掲載されている情報の著作権は、インベステック及び各情報提供会社に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、インベステック及び各情報提供会社は一切の責任を負いません。

金市場「利益確定も一考か?」

 スイスの中央銀行であるスイス国立銀行の金準備売却禁止法案の是非を問う国民投票が今月30日に実施されます。スイス国民党が示したこの禁止案は、スイス国立銀行資産の少なくとも20%を金で構成することを求めています。 しかし、現在のスイス国立銀行は、資産の7.8%(1040トン)しか金を保有しておりません。もし、この法案が可決されることとなれば、スイス国立銀行が現在の金保有率の7.8%を20%にまで引き上げることとなります。

スイス世論調査機関がスイス放送協会と協力して先月24日に公表した世論調査の結果は、金準備売却禁止法案に賛成が44%、反対が39%、未回答が17%という結果となりました。法案賛成が多数を占めているものの、法案成立のための過半数には達しておりませんでした。そして最新のスイス世論調査機関がスイス放送協会と協力して行った世論調査では、法案に賛成が38%となり、前回調査の44%から低下しました。

 世論調査の結果がすべてではないにしろ、金準備売却禁止法案が合意される可能性が低下したと見るべきかもしれません。「30日のスイス国民投票」に対して期待していた金相場の買い方には、少しショックな世論調査の内容となったようです。東京金は、円安の流れによりこの1週間で200円ほど上昇していることから、ここで利益確定も一考かもしれません。


東京金の日足
東京金の日足

情報提供 : (株)インベステック
※本画面に掲載されている情報の著作権は、インベステック及び各情報提供会社に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、インベステック及び各情報提供会社は一切の責任を負いません。

ゴム市場パート3「輸出削減策が決定する可能性」

 本日から2日間の日程でクアラルンプールにて天然ゴムの主生産国となるタイ、インドネシア、マレーシアによる3カ国協議が開催されます。また、3カ国以外にカンボジア、ミャンマー、ベトナム、ラオスなどの大臣も参加して生産国の大臣会合も行われます。3カ国協議では、価格てこ入れのために主に輸出削減策について話し合われる予定であることが、17日の国際天然ゴム公社のホームページで伝えられております。2012年8月の3カ国協議で輸出削減策が決定した時は、東京ゴムが120円ほど上昇し、その半年後の3カ国協議で輸出削減策の6ヶ月延長が決定した時は、東京ゴムが60円ほど上昇しました。それだけに、今回の3カ国協議の結果が注目されております。

 2012年8月に輸出削減策が決定した時のシンガポールゴムRSS3号が1キロ=270セント付近であり、それに対して昨日のシンガポールゴムRSS3号が162セント付近であることから、輸出削減策が決定する可能性が高いと考えるべきかもしれません。

 輸出削減策とは、政府が農家から天然ゴムを買い付けて政府備蓄在庫を積み上げることで、輸出量を減少させるという仕組みです。タイ政府は10月に天然ゴム価格てこ入れ策への資金として580億バーツ(約2000億円)を承認しており、天然ゴムの価格てこ入れ策として過去最高額を承認しました。そして、580億バーツの内、200億バーツ(約690億円)を農家からの現物買い上げ予算に振り分けていることから、今回の3カ国協議で輸出削減策が合意される可能性が高いと考えるべきかもしれません。タイ政府が独自の価格てこ入れ策を決定しているように、インドネシア政府とマレーシア政府も独自の価格てこ入れ策を決定していることから、今回の3カ国協議で輸入削減策が合意される可能性が高いと考えるべきかもしれません。

 ドル円がこの2年間で1ドル=78円付近から118円付近まで40円ほど円安に進んだことで、東京ゴムと産地現物価格との値動きに大きな違いが発生しているようです。もし今のドル円が1ドル=78円だったとすれば、今の東京ゴム205円÷118円(現在のドル円)×78円(2年前のドル円)=約135円となります。仮に今の東京ゴムが135円であれば、割高と感じる投資家も少ないのかもしれません。上海ゴムの月足を添付しておりますので、現在の世界的な天然ゴム価格がどのような水準にあるのかを見ることも参考になるのかもしれません。また、その月足チャートが「トリプルボトム」の様相を呈していることも注目ではないでしょうか。


上海ゴムの月足
上海ゴムの月足

情報提供 : (株)インベステック
※本画面に掲載されている情報の著作権は、インベステック及び各情報提供会社に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、インベステック及び各情報提供会社は一切の責任を負いません。

ゴム市場パート2「株を買うより時を買え」

 11:45に発表されたHSBC中国製造業PMI(11月)は、前月の50.4ポイントに対して50.0ポイントとなり、市場予想平均の50.2ポイントを下回りました。しかし、それに反して上海ゴムがその発表後10分間で1.2%安付近から1.7%高付近まで急騰しました。この発表により取引中心限月である1月限の出来高が1分間で1万6000枚付近まで急増したが、次期取引中心限月とされている5月限の出来高が1分間で2万6000枚付近まで急増するなど、この1時間での出来高を比べても、取引中心限月とされてきた1月限の出来高を5月限が上回っており、初めて5月限の出来高が1月限を上回りました。HSBC中国製造業PMIの悪化発表により次期取引中心限月とされる5月限の出来高が異常なほど急増した背景には、「上り坂の悪材料は買い」を狙っていた中国人投資家が多かったからではないでしょうか。

上海ゴムの取引中心限月は、4ヶ月ごとに移動します。現在の取引中心限月は1月限ですが、次は5月限が取引中心限月となり、その次は9月限が取引中心限月となります。ですから上海ゴムの取引中心限月は1月限→5月限→9月限→1月限→5月限→9月限というサイクルになります。上海ゴムは10限月ありますが、取引中心限月に売買の8割ほどが集中します。そして10限月中で主に取引されるのが1月限、5月限、9月限の3限月だけです。4ヶ月ごとに取引中心限月が移動することで、内部要因が4ヶ月ごとに一変することとなります。ですから、取引中心限月が移動してから上がるのか下がるのかで、どちらかのポジションが上海ゴム市場の制空権を握ることとなります。このことがとても重要であり、この上海ゴム市場の特異性を理解する必要があります。そうした4ヶ月ごとに取引中心限月が移動することに伴って内部要因が一変することから、そのタイミングで上海ゴムのトレンドが変化することが多いという傾向も重要でしょう。

このままいけば本日にも上海ゴムの5月限の1日の出来高が1月限を初めて上回り、取引中心限月が1月限から5月限へと変わります。そして上海ゴムの現在の水準と東京ゴムの現在の水準との違いを理解することも重要でしょう。ドル円が10月中旬の1ドル=105円付近からこの1ヶ月強で13円も円安に大きく進んだことで、東京ゴムが大きく上昇することとなりました。しかし、上海ゴムやシンガポールゴムなどは、先月上旬の安値からそれほど上昇していないことも理解する必要がありそうです。HSBC製造業PMIが発表された直後に上海ゴムの5月限が1月限の出来高を大幅に上回ったことが、今後の上海ゴム市場のターニングポイントとなる可能性があります。これまで上海ゴムの取引中心限月を努めた1月限は、4ヶ月前の1万6000元付近で取引中心限月となり、現在が1万2800元付近で推移していることから、売り方が4ヶ月前から値洗い的に圧倒的優位な立場にあったようです。しかし、1月限の取引高が「取引中心限月の移動」と共に激減しており、上海ゴム市場の主戦場が1月限から5月限に移動したようです。

シカゴ穀物市場では、春からの天候相場期間中は、豊作見通しに圧迫されて穀物市場全体が5月から下落を続けました。しかし、10月になって収穫期を迎えて需給相場の季節になった途端にシカゴ穀物市場が一斉に上昇に転じました。相場格言では、「株を買うより時を買え」という格言がありますが、シカゴ穀物市場の10月からの上昇はまさに「時を買え」ということであったのかもしれません。それと同じで、上海ゴム市場が4ヶ月に1度の取引中心限月の移動を迎え、上海ゴムの内部要因が一変される時期を迎えたことから、ここは天然ゴム市場にとってもようやく「株を買うより時を買え」という時期を迎えたのかもしれません。

東京ゴムの日足
東京ゴム日足


上海ゴムの日足
上海ゴム1月限の日足


シンガポールゴムの日足
シンガポールゴムRSS3号の日足

情報提供 : (株)インベステック
※本画面に掲載されている情報の著作権は、インベステック及び各情報提供会社に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、インベステック及び各情報提供会社は一切の責任を負いません。

ゴム市場「上り坂の悪材料は買い」

 10:45に発表されたHSBC中国製造業PMI(11月)は、前月の50.4ポイントに対して50.0ポイントとなり、市場予想平均の50.2ポイントを下回りました。また、同時に発表された中国製造業PMI(11月速報値)が49.5ポイントとなり、5月以来の50ポイント割れとなりました。HSBC中国製造業PMIは、マークイット社とHSBC社による発表であり、中国の大・中・小企業のデータを広範囲に調べた指数です。一方、中国製造業PMI速報値は中国国家統計局からの発表であり、主に大企業を中心としたデータによる指数です。

 HSBC中国製造業PMIが予想外に低下したからといって、必ずしも天然ゴム市場が下落を続けるというわけではありません。添付しているグラフは、HSBC中国製造業PMIのグラフであり、景気分岐点とされている50ポイントを基準として表したグラフです(例、49ポイントならば-1と表示)。これまでには、HSBC製造業PMIがマイナスを続けながら天然ゴムが上昇を続けたこともあります。

 HSBC中国製造業PMIと中国製造業PMI速報値が発表されると、上海ゴムが10分間ほどで1.2%安付近から1.7%高付近まで急騰しました。それにより東京ゴムも202円80銭付近から206円80銭付近まで急騰しました。HSBC中国製造業PMIと中国製造業PMI速報値が共に予想以上に悪化したものの、上海ゴムと東京ゴムが安値から大きく切り返しました。これは相場格言で言うところの「上り坂の悪材料は買い」ということではないでしょうか。こうした弱材料に反して上昇するようなときは、その銘柄の本当の地合いが垣間見られる機会ではないでしょうか。こうした「材料に反した動き」を示したマーケットからのシグナルを感じ取ることが「相場は相場に聞け」という相場の極意かもしれません。


東京ゴムの5分足
東京ゴムの5分足

HSBC製造業PMI
HSBC中国製造業PMI

情報提供 : (株)インベステック
※本画面に掲載されている情報の著作権は、インベステック及び各情報提供会社に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、インベステック及び各情報提供会社は一切の責任を負いません。

マーケット全体を見据えて「一葉落ちて天下の秋を知る」

 最近の国内商品先物市場は、円安の流れにより海外商品市場の下落を打ち消すような値動きが目立ちます。NYダウの電子取引は、10月15日に1万5770ドルまで下落したが、今月11日に1万7600ドル台にまで1830ドルほどの急上昇となったものの、その後は小動きを続け、現在は1万7657ドル付近で推移。一時は、中国やユーロ圏の経済成長の鈍化が米国経済成長に影響を及ぼすと懸念されたが、今では、ユーロ圏や中国、日本の経済成長の鈍化は米国経済成長に影響を及ぼさないとの見方が主流となっているようです。株式市場に関しては、インド株が最高値を更新し、中国株が3年ぶりの高値にまで上昇し、日本株も7年ぶりの水準にまで上昇しました。為替市場でもユーロドルが5月ごろから下落を続けており、ドル円は、「黒田日銀総裁による2発目のバズーカ砲」と称される追加緩和策の決定により、先月末より再び強烈な円安基調が続いております。最近の金融市場での人気は、「株式市場の強気、ドルの強気、日本円の弱気」が最もトレンディーなように感じられます。日米中印の株価が上昇基調にあり、主要通貨も明確なトレンドを形成しているだけに、最近の商品市場への人気が低下しているようにも感じられます。ホットマネー(投機資金)が明確なトレンドを形成している市場に集中することは仕方がないことなのでしょう。特に米国商品先物市場で最大の市場規模を誇るNY原油が5ヶ月連続で下落を続けていることから、商品市場への人気の低さも感じられます。しかし、米国株の上昇力やユーロドルの下落力が共に弱まってきたことも気になります。

下記掲載の記事は、11月6日に製作した過去記事です。

 

20141106

円相場パート2

 本日のドル円は、今朝から80銭ほど円安が進み、12時半ごろに1ドル=115円51銭を記録しました。しかしその後、114円07銭まで円高が進み、現在は114円50銭付近で推移しております。朝発表された日銀金融決定会合の議事要旨(10月6~7日開催分)により、複数の委員から消費低迷が物価の下押し要因となっている可能性が指摘されていたことが示されたことにより、日本への緩和政策の長期的な必要性が高まり、それに円相場が反応して円安が進んだようです。しかし、115円51銭まで円安が進んだものの、先週末からの上昇ペースが速かったことや、ECB理事会や米雇用統計の発表が控えていることから、利益確定の動きも高まったようです。特に本日はECB理事会が控えており、明日には米雇用統計の発表も控えていることから、それらを見極めたいとの動きが活発化したようです。

日銀が先週31日に大方の予想に反して追加緩和政策決定を発表したことにより、ゴードルマン・サックスをはじめ多くの大手投資銀行がドル円見通しの変更を発表しております。ゴールドマン・サックスは、3ヶ月先の予想を1ドル=109円から116円へ、6ヶ月先が112円から118円へ、12ヶ月先が115円から120円へそれぞれ予想を修正発表しました。大手投資銀行のJPモルガンは、ドルの年末相場予想を109円から115円へ、来年3月末を107円から117円へ、6月末を109円から119円へ、9月末を110円から120円へそれぞれ修正発表しました。JPモルガンの先週末のレポートでは、「無責任な態度を決め込んできた各国中央銀行の実績を踏まえると、円安誘導への日銀の決意やその成功の可能性を現時点で疑う理由はほとんど見当たらない。」と指摘しております。

 本日のECB理事会や明日の米雇用統計の発表を見極めたいとの動きがあるようです。しかし、ここにきて大手投資銀行などがこぞってドル円見通しを修正発表してきたことから、ECB理事会や米雇用統計でよほどのサプライズがなければ、円安基調が続くと考えるべきかもしれません。

 

上記掲載の記事は、11月6日に掲載した過去記事です。

「黒田日銀総裁による2発目のバズーカ砲」と称される日本の追加緩和策の決定により、大手投資銀行が一様にドル円の上値目標を変更しました。ゴールドマン・サックスは、3ヶ月先を116円、6ヶ月先を118円、12ヶ月先を120円に見通しを変更。JPモルガンは、年末を115円、来年3月末を117円、来年6月末を119円に見通しを変更しました。しかし、現在のドル円がすでに1ドル=118円付近まで上昇していることから、ゴールドマンやJPモルガンの見通しを参考にするならば、ドル円の上昇に対する警戒も必要かもしれません。ユーロドルは、今月7日に2年ぶりの安値となる1ユーロ=1.2356ドルを記録したが、その後は安値更新することなく小動きを続けております。また、NYダウもこの1ヶ月強で安値から1850ドルほど上昇したものの、この2週間で150ドルほどしか上昇しておらず、上昇力が急速に低下してきました。株式市場で最も大きな市場規模を誇ると共に人気が高かった米国株の上昇力に陰りが見え始めており、通貨市場で最も大きな市場規模を誇ると共に人気が高かったユーロドルの下落力にも陰りが見え始めているように感じられます。そして、ドル円の急上昇に対しても、ゴールドマン・サックスやJPモルガンが上方修正発表した価格見通しの水準を現在値が突破していることも気になります。相場格言では、「一葉落ちて天下の秋を知る」という格言もあり、米国株の上昇力やユーロドルの下落力が共に低下してきたことから、そろそろこれまでの値動きに対する反動に警戒する時期に来ているのかもしれません。特にこれまでの株高、ドル高、円安の流れに対する警戒を強める必要があるのであれば、それらの影響を受けにくい銘柄に注目する必要があるのではないでしょうか。そして、魅力的な個別材料がある商品先物銘柄への注目も一考かもしれません。たとえば、天然ゴム市場では、3カ国協議やタイ政府の政府目標などの魅力的なファクターがあるように感じられます。また、金相場に関しても今月30日のスイス国民投票などの魅力的なファクターがあるように感じられます。

ドル円の日足
ドル円の日足


NYダウの日足
NYダウの日足

ユーロドルの日足
ユーロドルの日足

情報提供 : (株)インベステック
※本画面に掲載されている情報の著作権は、インベステック及び各情報提供会社に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、インベステック及び各情報提供会社は一切の責任を負いません。

みんコモコラムアワード2015
ColumnAward 2015特別賞

「特別賞」を受賞しました

詳細はこちら
重要事項
通常取引を始めるにあたって
スマートCXを始めるにあたって
重要事項説明
取引開始基準
契約締結前交付書面
金融商品取引法に基づく開示
勧誘方針
個人情報保護法
反社会勢力へ対する基本方針
免責事項
*掲載される情報はサンワード貿易株式会社(以下弊社)が信頼できると判断した情報源をもとに弊社が作成・表示したものですが、その内容及び情報の正確性、完全性、適時性について、弊社は保証を行なっておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
*弊社が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。
*本ブログに掲載される株式、債券、為替および商品等金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢などの影響により、その価値を増大または減少することもあり、価値を失う場合があります。
*本ブログは、投資された資金がその価値を維持または増大を保証するものではなく、本ブログに基づいて投資を行った結果、お客様に何らかの損害が発生した場合でも、弊社は、理由のいかんを問わず、責任を負いません。
*投資対象および銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。
以上の点をご了承の上、ご利用ください
最新記事