1991年に日本株がバブルの崩壊となり、2008年にはリーマン・ショックにより米国株の暴落を中心として世界の株価が急落しました。そして、2015年になり、上海総合株価指数がこの2ヶ月で半値近くまで暴落し、世界の株価も急落しました。この3つの株価暴落は、「GDPに対する総融資残高の割合」という共通点があるようです。

 日本株がバブルの崩壊を迎えた1991年の国内総融資残高(金融機関&ノンバンク)は約785兆円であり、当時の日本のGDPが約474兆円ですから、総融資残高がGDPの約1.7倍に達し、そこでバブルの崩壊が始まりました。米国では、2008年のリーマン・ショック直前の総融資残高は約22兆ドルであり、当時の米国GDPが約14.5兆ドルですから、総融資残高がGDPの約1.5倍に達し、そこでリーマン・ショックが始まりました。一方、中国の2012年時点での総融資残高が約87兆元(その内、ノンバンク融資が約19兆元)となり、2012年の中国のGDPが約53兆元ですから、2012年末時点で融資残高がGDPの約1.6倍に達しておりました。それに加えて、2014年秋からの中国株式市場の信用取引への規制緩和により、更に総融資残高が増加しました。それにより今回の中国株暴落は、「日本株のバブルの崩壊時や米国株のリーマン・ショック時のようにGDPに対する総融資残高が高まったことを背景として、中国株が暴落すべきタイミングで暴落した。」ということかもしれません。

 リーマン・ショック時は、NYダウが2008年6月からの半年間で1万3000ドル付近から6469ドルまで半値付近まで暴落しました。それに対して上海総合株価指数も6月12日の5178ポイントから8月26日の2850ポイントまで2ヶ月間で半値付近まで暴落しました。上海総合株価指数が「リーマン・ショック時のNYダウ」同様に半値近くまで暴落したことにより、中国株の底打ちとなる可能性も高そうです。特にリーマン・ショック時の米国株暴落を大きく上回るスピードで今回の中国株が暴落したことから、「中国株の立ち直りも早い」と考えるべきかもしれません。そして、上海総合株価指数が26日に記録した年初来安値から13%ほど上昇した事を受けて、「中国株の底打ち完了」と考えるべきではないでしょうか。