6月14日

原油市場

 昨夜の原油市場は、米原油在庫の減少や国際エネルギー機関(IEA)の相場見通しに反応して上昇しました。

 IEAは昨夜、2019年の詳細な予測を初めて公表しました。それによると、「米国のシェールオイルなどOPEC外の非在来型石油が需要の伸びを十分カバーするはずだ。」と指摘する一方で、「OPEC内では一部加盟国による生産の落ち込みを補うため、サウジアラビアなどの国が生産を引き上げる必要性が依然あるかもしれない。」と指摘しております。更に、「イランとベネズエラの生産減が埋め合わせられても、来年は需給が微妙な均衡を保つ見通しだ。生産にさらなる支障が生じれば、価格は上昇しやすい。」とも指摘しております。また、「イランとベネズエラは、米国の経済制裁と経済混乱で2019年の石油生産が合計で約30%減少する可能性がり、OPECの増産が必要になるかもしれない。」と指摘しました。2019年の石油生産は、イランで約23%(日量約62万バレル)、ベネズエラで約40%(日量約60万バレル)減少する公算が大きいと指摘しております。そして、「イランとベネズエラの原油生産が2019年末までに日量150万バレル減少し、OPECがそれらの減少を補うことを決定した場合。イランを除くOPECの生産余力が現在の日量340万バレルから日量250万バレルに低下する。」との見通しを示しました。また、OPECの原油生産が今年の10~12月期から日量24万バレル増加するとの見通しも示しました。

 昨夜発表された米エネルギー情報局(EIA)週間石油在庫統計は、原油410万バレル減、ガソリン227万バレル減、クッシング原油68万バレル減となりました。原油在庫が市場予想(270万バレル減)を上回る減少となりましたが、その一方で米原油生産が前週比10万バレル増の日量1090万バレルとなり、増産ペースが加速したと共に米原油生産が過去最高を更新しました。1週間で日量10万バレルの増産ですから、このペースが1カ月続けば日量40万バレルほどの増産となる計算であり、1年間続けば日量520万バレル増産する計算ですから、ここにきて米国の増産がいかに加速したかが伺えます。

 トランプ大統領は昨夜、「原油価格は高すぎだ。OPEが仕事に励んでいるようだが、これではいけない。」と自身のツイッターに書き込みました。それに対してイランのアルデビリOPEC理事は、「(トランプ大統領は)OPEC加盟2国(イランとベネズエラ)を処罰することは出来ないし、相場変動をめぐって引き続きOPECを批判することも出来ない。」と述べ、米国によるイランやベネズエラへの経済制裁が相場変動の要因になってきたことを指摘しました。来週末のOPEC総会を控えて、増産に対する賛成派と反対派のけん制が行われているようです。

6月14日

原油市場パート2

 本日からサッカーワールドカップがロシアで開催されます。そして、本日開催されるワールドカップ初戦は、「ロシア対サウジアラビア」です。しかも、ロシアのぺスコフ大統領補佐官は昨日、サッカーワールドカップの開会式に出席するサウジアラビアのサルマン皇太子との会合が予定されていることを明らかとしました。本日は、ロシアとサウジアラビアによる「サッカーの対決」と「石油生産に関する会合」が行われる予定です。

来週22~23日に開催されるOPEC総会に向けて注目が高まってきました。ロシアのノバク・エネルギー相とサウジアラビアのファリハ・エネルギー相がサッカーワールドカップ開催中に協調減産について協議する予定です。ノバク・エネルギー相とファリハ・エネルギー相は共に日量100万バレルほどの増産についての協議を始めていることを明言しているだけに、OPEC総会前に共通意見を固めるための会合となりそうです。


6月14日

原油市場パート3

ロシアの6月1日~12日の原油生産が日量1110万バレルとなり、OPEC加盟国と非加盟国による協調減産により定められた同国の割当量(日量1094万7000バレル)を上回ったことが伝えられております。ロシアとしては、OPEC総会前に割当量以上の増産に踏み切ることで、他の産油国に対するロシアの増産への姿勢を示す狙いがあるようです。

一方、サウジアラビアは、OPECに対して5月の産油量が日量1000万バレルをやや上回る水準まで増産したことを報告しました。同国の4月の産油量が日量986万8000バレルであり、協調減産による割当量が日量1005万8000バレルです。こうなれば、ロシアに同調してサウジアラビアも、OPEC総会前に同国の割当量以上の増産に踏み切る可能性が高まります。

 今月22~23日に開催されるOPEC総会前に、ロシアとサウジアラビアが共に協調減産により定められた割当量を上回る増産することにより、他のOPEC諸国もサウジアラビアやロシアの増産姿勢に同調する可能性が高まりそうです。